クリクラはこのたび、9月1日の「防災の日」に向けて、全国の被災者550名・非被災者550名、合計1,100名を対象に「水の備蓄と災害時の実態」調査を実施しました。

その結果、水の適切な備蓄量を把握している被災者は非被災者に比べて約1.5倍いた一方、実際に推奨量を備蓄できているのは3割未満であり、備蓄の意識と行動のギャップが浮き彫りになりました。

プレスリリースは、以下よりご覧ください。
被災者でも政府推奨備蓄量を満たすのは3割未満──収納と期限管理がネック